実は、生命保険には、税金と関わりが生じる場合があります。今回はそれについてご紹介しましょう。

生命保険に契約すると、次の３つの場面で税金と関わりが生じてきます。

１つめは、安心してください、お得な話です。

それは保険料を支払ったときです。

生命保険料控除といって、1年間に払い込んだ保険料のうち一定の範囲を所得金額から差し引くことができるので、所得税、住民税が少し安くなります。

控除できる金額には上限がありますが、一般の生命保険と個人年金保険とが別枠で使えるので節税対策になります。

ただし、契約内容によってはこの制度を適用できないものもあるので確認が必要です。

対象となる保険としては、一般の生命保険（受取人が本院、配偶者、親族のいずれかである契約）と、個人年金保険（年金支払開始前、10年以上定期的に保険料を払い込み、かつ年金受取人が保険料払込人または配偶者であり、かつ受取人が60歳以降の定められた日から10年以上または受取人の生存期間中に定期的に受け取る契約）となります。

所得税、住民税それぞれで年間の支払保険料に応じて、控除金額が決められています。会社員の方であれば、年末申請などといって聞いたことのある方がおられるでしょう。あれです。

前回に引き続き、生命保険と税金が関係するお話です。

前回は、生命保険により、税金が控除されるというお話をしたかと思います。

２つめは、配当金を受け取ったときにかかる税金です。

受け取り方によって課税される場合とされない場合があります。

ちなみに配当金とは、前にご紹介しましたね。

保険料の仕組みとして、その生命保険の事業経費が含まれていますが、それが当初の契約時よりも低く収まった場合に、その払い戻しとして保険料に反映されると言うものです。

配当金だけを受け取った時は非課税ですが、生命保険料の払い込みと同時に受け取った時は、課税の対象となりますからご注意ください。

そして、いよいよ３つめが、我々の懐が痛くなる話です。

死亡保険金や満期保険金、または入院給付金などの各種給付金を受け取ったときにかかる税金です。

受取方法や契約内容によって異なりますが、基本的にはいくつか共通点がありますから、それを紹介しましょう。

保険料を支払った本人（＝契約者）が一時金として受け取ったときには、一時所得扱いになり、確定申告が必要になります（ただし、高度障害保険金（給付金）、入院給付金等は例外となります）。

そして、保険料を支払っていた人が死亡したときの死亡保険金や死亡給付金（つまり、契約者＝被保険者）は、相続税の対象となります。

個人年金の場合は、保険料を支払った本人が（つまり、契約者＝被保険者）年金として受け取れば、公的年金と同じ雑所得扱いになり、確定申告が必要になります。

また、高度障害保険金（給付金）、入院給付金等には税金はかかりません。

これら以外の場合、つまり保険料を支払った人でない人（＝契約者でない人）が受取人の場合には、受け取った人に贈与税がかかります。

税金がかかる場合でもほとんどの場合は非課税枠が設定されているので、その金額以下であれば課税されません。

そして、生命保険の広告などでよく目にするのが「投薬」という言葉。

みなさん一度は目にしたことがあるのではないでしょうか。

今回は、生命保険の契約の仕組みについてご紹介しましょう。

以前、基本的な用語を説明したかと思います。生命保険会社と保険契約人。

この2つが生命保険の契約を結ぶのですが、「生命保険の契約」と一言で言っても、生命保険の商品はいろいろあって複雑ですよね？

以前、大きく４つあるといいました。あの４つは、言ってみれば主契約と言われるもの。

これらをベースにし、様々な機能の保険を組み合わせているものもあります。

この組み合わせているのが「特約」と言われるものです。当然、主契約のみでも契約可能です。

では、この特約とは何でしょうか？

主契約に付加して契約することにより、主契約の保障内容を充実させることが出来るもので、特約のみでは契約できません。

しかし、主契約に複数の特約を付加することが出来ます。

生命保険商品の販売名称は核生命保険によって様々ですが、商品を構成している主契約や特約の名称は概ね各社で共通したものが使われています。

ただし、同じ名前でも内容が異なる場合はありますからご注意ください。

商品内容を全て理解する必要はありませんが、主な主契約、特約の種類を知っておいて損はありませんよ。

入り方、加入手続きの説明をしたところで、次に生命保険の保険料の払い込み方法についてご説明しておきましょう。

他の商品の支払い方法と余り変るものではありませんが、ただこれも念のため色々あるのだということを知っておいてください。

まずは、払込回数から。簡単に言うと、まとめて支払えば保険料が安くなります。

大きくは、「一時払い」として、全保険期間の保険料を一時に支払う方法と、分割払い（年払い、半年払い、月払い）、括払い（月払いの契約で将来の保険料の一部または全部をまとめて支払う方法）、前納（年払い又は半年払いの契約で将来の保険料の一部または全部をまとめて支払う方法）があります。

そして、払込経路。

これも 自分にあった方法を選択できるようになっています。

集金払い（集金人に来てもらって支払う方法）と口座振替（金融機関の口座から自動的に支払う方法）、団体扱い（保険会社と勤務先が団体契約をしている場合、給与からの天引きにより支払う方法）、振込扱い（金融機関から振込用紙によって支払う方法）、店頭扱い（保険会社に持参して支払う方法）です。

というように、一般の契約と余り変りませんが、長く払うことになるものですから、自分にあった方法を見つけてくださいね。

生命保険の用語のところでも少し紹介しましたが、生命保険には保険料というのがありますね。

私たちは保険に加入すると保険会社に保険料を支払いますが、その内訳についてご存知でしょうか？

どうやってあの保険料が決まっているのか知っている人は少ないのではないでしょうか。

保険料は、死亡保険金や満期金などの支払いに充てられる純保険料と保険会社の事業経費に充てられる付加保険料の２つから成り立ちます。

このうち純保険料は、統計データから予測される年齢や性別ごとの死亡率（＝予定死亡率）や保険料を運用した場合に見込める運用利率（＝予定利率）などをもとに計算されます。

また付加保険料は、保険事業を運営するために必要とされる経費を保険料の中に組み込む割合（＝予定事業比率）に基づき計算されます。

したがって同じ保障内容でも、年齢が若い人（つまり予定死亡率が低い）の商品や予定利率が高い時に販売された商品や通信販売など事業経費が安く済む商品であれば、支払う保険料はその分安くなります。

また当初の予測よりも死亡者数が少なかったり、運用による収入が多かったり、事業経費が少なかったりした場合などは、決算後保険料に余り（＝剰余金）が出ますので、その中から私たちに配当金が支払われる（払い戻す）ことになります。

知っていましたか！？

それでは、具体的に生命保険の保険金の請求方法についてご説明しましょう。

１．まず予め、どんなときに保険金（給付金）を受け取れるのか確認しておきましょう。特約によっては予想外の時にももらえることがあるかもしれません。

２．次に、万一の事態の発生（受取事由の発生）です。何が受取事由になるかもあなたの保険契約内容次第です。

３．そして、契約者または受取人が保険会社に連絡して必要書類などの案内を受けます。

４．受取人が保険会社に支払請求書類を提出します。

５．保険会社が支払いの可否を判断します。

６．そして、保険金（給付金）の受け取りとなります。

なお、保険金（給付金）には請求期間がありますので注意しましょうね。

「遅かった・・・。」ということにならないように。

また、死亡保険金（給付金）が支払われないケースも時としてあります。

ドラマや小説などで妙に詳しくなっている方もいるかもしれませんが、代表的な状況を紹介しておきましょう。

一つ目は、被保険者が契約した保険の責任開始日から1年または2年以内に自殺したとき（保険会社により異なります）。

二つ目は、死亡保険金の受取人または契約者が故意に被保険者を死亡させたとき。

三つ目は戦争その他の変乱で被保険者が死亡したとき。

四つ目は、被保険者が犯罪行為または死刑執行によって死亡したとき。以上がそのような場合にあたります。

なお、契約によっては他にも支払われないケースがありますし、保険会社によって若干取り扱いが異なりますから、「違うじゃないか！」などと私にも言われても困りますので、あしからず。

個々の生命保険の種類を説明したいところですが、その前に生命保険の入り方などを説明しておきましょう。

生命保険に入るときは、まず誰に対する保障で（被保険者）、誰が保険料を支払って（契約者）、誰が保険金を受け取るのか（保険金受取人）を決定します。

次にどのくらいの保障が必要なのかを検討します。これについては遺族の生活資金、子供の教育資金、子供の結婚資金などを合計した将来の予想出費総額から、公的年金収入、配偶者の予定収入、勤務先からの死亡退職金、現在の貯蓄額などを合計した将来の予想収入総額を差し引いて必要な保障額を算出します。

さらにその保障はいつ必要なのか、また貯蓄性も欲しいのかなども合わせて検討します。

以上のプロセスにしたがって、いつ、誰に対して、どのくらいの保障が必要なのかが決定したら、次にどんな保険（契約内容）に入るかを検討します。

基本的には、以前紹介した基本的な保険の種類である「定期保険」、「終身保険」、「養老保険」、「個人年金保険」の主契約と特約から必要な保障内容が得られるように組み合わせを検討していきます。

ただ特約についてはあくまでオプションですので、必ず付けなければならないというものではありません。

保障内容によっては単体の保険で対応できる場合もありますので、保険を設計する際には総合的な観点で検討することが大切です。

以前、生命保険の種類はご紹介しましたね。「定期保険」、「終身保険」、「養老保険」、「個人年金保険」。これは「主契約」です。

では、今回は前回説明した「特約」についてご紹介しましょう。

特約は、主契約によりさらに多種多様。

同じ名前の特約でも、各生命保険会社によって保障内容や給付条件などの細部で違いがあったりします。

ここで各特約の基本的な内容を理解して、実際に契約するときにお役立て下さい。

死亡保障のある特約については、所定の高度障害状態になったときに、死亡保険金額と同額の高度障害保険金が受け取れます。

この保険金を受け取った時点で、契約は消滅します。 特約付加には条件や制約があるので注意しましょう。

特約の付加条件は生命保険会社によって異なり、主契約や特約の種類によっては付加できない場合もあります。

付加できる特約の保険金額・給付金額は生命保険会社によって異なり、最低取扱金額や主契約の保険金額による制約などを受けます。

特約の保険期間は、通常、主契約の保険期間や保険料払込期間と同じとなっています。

ただし、終身保険や個人年金保険の終身年金に疾病入院特約や災害入院特約などを付加した場合は、原則80歳まで（生命保険会社によっては一生涯）これらの特約を継続できます。

なお、保険料払込満了後もそれら特約の継続を希望する場合には、通常、主契約の保険料払込期間満了後の特約の保険料を一括（前納）して払い込む必要があります。分割払、年払を取り扱っている生命保険会社もあります。

主な特約をその機能の違いによって分類すると次のようになります。

「一定期間の死亡保障を厚くする特約」、「不慮の事故による死亡・障害状態に備える特約」、「入院、手術、通院など病気、ケガの治療全般に備える特約」、「特定の疾病や損傷の治療に備える特約」など他にもいろいろ存在します。

生命保険の種類が大まかにご理解いただけたでしょうか。

後でまたそれぞれについて見直し方含めご紹介しますが、その前に生命保険のしくみと基本的な用語について説明しておきましょう。

ちょっとお勉強のようですが、見直す上では必要なことです。ご存知の方も多いでしょうが、言っておきますね。

生命保険は、一種の契約ですから、生命保険会社と契約を結ぶ人が存在します。

これを保険契約者と呼び、生命保険会社と保険契約を結び、契約上のいろいろな権利（契約内容変更などの請求権）と義務（保険料の支払義務）を持ちます。

そして、生死、怪我、病気などの生命保険の対象となる被保険者、保険金・給付金・年金などを受け取る受取人が存在します。

死亡を対象とした保険の場合は、受取人が別の方になるでしょうが、そうでない場合、これら三つは同一の方か家族の方となるでしょう。

また、契約者は生命保険にお金を払い込まなくてはいけません。これが保険料です。

そして、死亡や高度障害状態の時や満期まで生存した時などに生命保険会社から受取人に支払われるお金があります。

これが保険金です。通常、この保険金が支払われると保険契約は消滅します。

そして、被保険者が入院した時、手術した時などに生命保険会社から受取人に支払われるお金を給付金と言います。

生命保険に加入することを決めたら、次は具体的な手続きに入ります。申込書に署名・捺印する前に、保険会社からもらうご契約のしおりに必ず目を通すことが大切です。

契約内容を十分に確認したら、申込書の提出、医師の診査、書面による告知などを行います。

申込後は保険会社で審査が行われ、承諾されれば保険証券が送られてきます。第一回の保険料は申込書の提出時から承諾後までの間であればいつ払い込んでも構いません。

ただし契約上の責任（つまり、保障）が開始されるのは、申込書の提出、告知、第一回保険料の払い込みの３つが揃った日からとなります。

保険料の払込みについては、可能ならばまとめて、また集金よりも口座振替の方が、口座振替よりも団体扱いの方が、保険料は安くなります。

また契約後に払込方法を変更することも可能です。

生命保険の加入フローとしては

（１）「ご契約のしおり（定款・約款）を読む」（基本的なところですね。）

（２）申込書を提出する（医師の診査が不要な場合は告知も同時）

（３）医師の診査による告知を行う（医師の診査が必要な場合のみ）

（４）第一回保険料を払い込む

（５）保険証券が発行され契約が成立する

なお、（４）は（３）の前または（５）の後でも構いません。

また、責任開始日は（２）（３）（４）の3つが揃った日となります。（５）の承諾前でもよいようです。

大まかに生命保険の加入手続きや保険料の支払い方法に関する説明をし終えたところで、生命保険の保険金の請求方法についてご説明しておきましょう。

生命保険は万一の場合に備えて入ります。

通常は何も起こらず無事に契約が終了することが一番よいのですが、不幸にして万一の事態（死亡、高度障害・・・）が起こった場合には保険金を請求することになります。

ただ実際に万一の事態が起こってしまうと、大抵気が動転して保険の手続きなど落ち着いて行うことはできませんし、いろいろと他の手続きなども必要となり、何気に忙しくなるものです。

また人によっては保険に入っていることすら忘れてしまい、本来受け取れるはずだった保険金も受け取れなかったということが時としてあります。

保険金（給付金）は、こちらから請求しない限り受け取ることができません。

また、状況によっては保険金を受け取れないケースもあります。

そのため万一の事態に備えて、保険金の受取方法や受取事由を確認しておくことも大切です。

あまり縁起のいい話ではありませんが、だからといって全くないとは言えないのも現実です。

普段から保険証券の管理や保険会社の連絡先などは、自分だけでなく家族に対しても明確にしておくことが必要ですね。

おそらく多くの方は、生命保険に不安を抱えてはいても、「具体的にどうしていいのかわからない」のではないでしょうか。

まずは、そういうかたのために、大まかな生命保険の見直すポイントをご紹介しましょう。

第一に、「保険会社は安全！？」

第二に「毎月の保険料は多すぎない！？」

第三に「保険金額は適切！？」

まず一つ目は、保険会社が安全かどうかです。

皆さんは、銀行に預金する時、どのように選びますか？どれだけ金利が高くとも、聞いたことのないような規模が小さく、怪しげな金融機関に預けますでしょうか。

保険もそれと同じです。保険も毎月の保険料を預ける代わりに、万が一の時には、その保険会社から補償を受けるというシステムなのです。

さらに言えば、生命保険会社との付き合いは、長い場合は50年余りにも及ぶ、長いものにもなります。

ですから、信頼のおける保険会社なのかどうかを見分けることが重要なのです。これを見分けるポイントですが、幾つか挙げることが出来ます。

一つには、保険会社の財務能力の信頼度を表す格付や、保険会社の支払い能力を表すソルベンシーマージン比率などを参考にすること。

二つ目は、その保険会社の保険料収入の増減を見てみることです。保険会社の収入はこの保険料とその運用益により成り立っています。

ですから、これが増えることがなによりも重要なのです。

三つ目は、顧客満足度。つまりは、保険契約者が満足しているかどうかです。

財務体質や契約数、保険料収入が好調でも、販売方法やアフターサービスなどに問題がある場合もあり得ます。

こういった点にも注意すべきでしょう。

この点で、何か思い当たる節や不安を感じられた方は生命保険の見直しが必要かも知れません。

他の方は、引き続き、保険の見直しのポイントの２を見ましょう。

そして、最後の生命保険を見直すポイントは、保険金額です。

これが最も純粋な意味で適切な生命保険の商品を選んでいるか？ということになるかもしれません。

この保険金額がどうなっていれば、見直す必要があるかを説明する前に、生命保険における、概ねの場合の適切な保険金額はどう考えるべきか？ということを説明しておきましょう。

一時期的な傷病であれば、この限りではないのですが、一生、もしくは、これまでの社会生活が継続困難な身体などの変調をきたした場合、その後の補償として、生命保険の保険金額が支払われることとなります。

したがって、30歳であれば、あと40〜50年程度。40歳であれば、30〜40年程度。と言った風に、保険金額はその年齢や状況に応じて変化していくものです。

これは、「必要となるお金の合計（生活費、住居費、教育費など）から入ってくるお金の合計（貯蓄、遺族年金、配偶者の収入）」を差し引いた金額がその補償されるべき金額となります。

これを証明するように、生命保険文化センターの平成12年度の生命保険に関する全国実態調査では、世帯主の普通志望保険金額の平均は、29歳以下だと2516万円。

30〜34歳では、3173万円、40〜44歳だと、3740万円、50〜54歳だと、2900万円・・・。と、徐々に年を経るにつれ、その金額も減っていくのが分かると思います。

適切な保険金額もまた、家族の他の収入や住宅が持ち家か借家かなどの個々人の状況に応じて変わってきますが、これもまた保険見直しの必要な指標となるでしょう。

それでは、生命保険を見直す2つ目のポイントをご説明しましょう。保険とは、そもそもリスクヘッジです。

万が一、起こり得る身体や傷病―時には精神的なショック−に関わる災難に対し、その時に補償を受けられるように毎月保険料を払い込んでおこうというもの。それが生命保険です。

ただ、その総保険料に相当するほどの災難に遭うこともなく、平穏無事に過ぎ去るのが殆どですし、さらに言えば、家計において、「毎月の支払い」という種類のものは生命保険だけではありません。

生命保険以外で言えば、住宅ローンや家賃。自動車ローン、自動車保険、子供の教育費や仕送り・・・。

個々人の状況によりますが、毎月の収支を度外視して、「生命の補償」というのも何か矛盾を感じるものです。

したがって、生命保険を見直す2つ目のポイントは、今の生命保険の保険料で生活は充足できているか？と言う点です。

生命保険文化センターの平成13年度の生活保障に関する調査では、年間払込保険料の男性平均31.5万円、女性が平均24.9万円とのことです。

これはあくまで平均でしかありませんし、もう5年も前の統計データです。当然、保険料の負担額は個々人の収支のバランスによります。

しかし、生命保険貧乏になるというのも悲しい話ではありませんか？

家族のことや万が一の時を考えると入っておきたい生命保険・・・。

皆さん、こういう風に思ったことはありませんか？

「家計のことを考えると、もう少し保険料を安くしたい」

「ニュースで不払いとかよくやっているけど、うちの保険は大丈夫なのかな？」

「これ、毎月払っているけど、本当に得なのかな・・・」・・・。

挙げれば、きりのない不安。それもそのはず、数ある保険の中でもリスクの対象は身体や生命に関わることであり、「全くいらない！」とは言い切れません。反面、その毎月の保険料の総額も60歳まで払うことを考えれば、結構な金額になりますよね。

さらには、こんな不安を解消しようとしても、「情報収集をしようにも何から手をつけていいものやら・・・」、「何を基準に選べばいいものやら・・・」、という方、居ませんか？おそらくは、「見直したいからどこが得なの！？」という方もいらっしゃれば、「見直した方がいいのかどうかを知りたいんだけど・・・」という方も多いではないでしょうか。

今回は、そういった保険選びや保険の見直しで迷われている方全てに役立つと思われる情報をご紹介いたしますね！

まずは、大まかに生命保険を見直す上で重要なポイントをご紹介し、そのポイントに従って、掘り下げていきましょう。

当然、生命保険に詳しくない方のために生命保険の基礎的なこともご紹介していきますよ！